投稿者: uep

チェックリスト：段ボール、台はかり、国際郵便マイページ登録

反省：できればポーランドの携帯番号を事前に取得し登録しておくと、配達状況が準リアルタイムで分かり便利

日本からポーランドへは2024年1月現在でSAL便は停止しており、船便しか手段はない。また、長さ1.5m　長さと横周の合計3m、最大20kgという制限がある。2016年にスイスに荷物を送った時には30kgだったので、この差は大きい。

まずはこの規格に合う段ボールを探すことから始めなければならない。幸いホームセンターで調達できた。

次は何を、どれだけ梱包して送付するかである。国際小包が面倒なのは税関手続きがあるからで、内容物とその値段を1つ1つ細かく申告する必要がある。幸い、国際郵便マイページで伝票を印刷できるようになっているため、コンピュータで可能な限り省力化することはできるが、やはり面倒であるには変わりない。

また、どれだけ梱包するかを正確に測らなければならない。この時活躍するのがスーツケースの重量を測るために購入したハカリである。重要なことは「ハンギングスケール」では役に立たず、必ず台はかりを用意することである。我が家は2017年にこれを購入し、海外出張のときは必ず携行するようにしており、このはかりを導入してからストレスが一つ減った。

スイスの時は始めてで何があるか分からなかったので、合計4箱(120kg)送付したのだが、今回はある意味慣れたもので3箱(合計60kg)送付することにした。中身の大部分は衣料品である。また、日本でしか調達できないかもしれない乾物、缶詰、麺類などを詰め込んだ。また、炊飯器とコーヒーミルも現地では調達できないだろうと考え送ることにした。

これら3箱で郵便料金11900円×3となった。無事届くのだろうか…。

基本的にはここを参照すれば良い。90日以上の滞在のためタイプDとなる。

1. 申請書をオンラインシステムe-Konsulatで作成。一度作成するとアップデートできないというトラップがある。また、デフォルトで作成日より2週間後の日付以降しか面接面接予約ができないようなので、90日以上の渡航が決まったらできるだけ早く作成すること。完璧でなくても問題ない。上田の場合は先方の組織名、Contact Personの連絡先を入力していなかったが面接時にそのことを申告すれば問題なかった。
2. パスポート。こちらで更新したものを提出。
3. 個人データと写真のあるパスポートのページのコピー。
4. 欧州連合国内で有効な30,000ユーロ以上の健康保険。英語版の付保証明書を取得し提出すれば良い。フライトの日付から有効でなければならない。
5. 往復航空券または予約確認書。つまりビザを取るにはフライトスケジュールを確定しなければならないということ。旅行代理店を通せばチケット代金を支払っていなくても発行してくれる場合がある。
   • 復路航空券が未購入のため自筆署名入り宣誓書を作成
6. 滞在場所の証明。到着後1週間のホテル予約確認書を提出。
7. 滞在資金の証明書類。クレジットカード会社に「残高証明」を発行依頼。利用枠100万円あれば問題なかった。
8. 現在の就労先からの推薦状。本学はサバティカルが制度化されており、人事部に「ビザ取得用証明書（英文-在外研究用）」を発行依頼できる。
9. ポーランドで就労予定の会社からの招聘状。オリジナルであるのが最良。つまり先方の署名があるものを郵送いただくことになる。返却して欲しい場合にはあらかじめコピーも提出する(審査の時点ではオリジナルが必要のため)。
10. 現在の就労先からの在職証明書 – 勤務開始日、役職および給与額が記載されたもの。人事部に「在職証明書、給与見込証明書(いずれも英文)」を依頼可能。

帯同者のビザも同様であるが、発行1ヶ月以内の戸籍謄本が必要となるため十分余裕を持って取得しておくのが良い。

目黒区三田にあるポーランド大使館領事部での面接は親切な日本人職員により行われる。特に気負う必要はない。

渡航にあたり、何はなくともパスポートが有効でなければならないのは言うまでもない。困ったことに有効期限が2025年1月末であった。何が困るかといえば、在外で滞在する期間中にパスポートが失効してしまうのだ！もちろん、2024年1月末になれば大手を振って、オンラインで更新できる。これでいいのか？

いやいや日本以外の行政手続きを甘く見てはいけない。何があるか分かったものではない！できるだけ早く更新すべきである。こういう場合どうしたかの記録を残しておくことにする。

まずは自身の住民票がある東京都の扱いを調査する。必要なのは以下の通り：

1. 事情説明書兼確認書
2. 出張（赴任）命令証明書
3. 帯同家族がある場合戸籍謄本（全部事項証明）

また、事情をあらかじめパスポートセンターに電話で相談しておくとスムーズである。また、戸籍謄本についてはビザ申請にも必要になることから2部取っておくとよい。これに加え通常の手続き同様、オンラインでパスポート申請書を作成することになる。

戸籍謄本はマイナンバーカードがあり、かつ戸籍を管理している自治体が対応していればの条件つきで、コンビニで受け取ることが可能である。私の場合NGであったため、小為替、返信用封筒に加え、1週間という時間がかかってしまう。納得できなかったため、自治体に問い合わせたところ、自治体の情報システムの課題だけでなく、今後の展望に関する丁寧な返信をいただいた。要点を以下に列挙しておく（今回の更新にかかる手続きでいちばん役に立った）。

1. 当市ではコンビニ発行に対応することは考えていない
   • 導入と運用に多額の経費がかかる
   • 他市での利用状況と同等と仮定すると1枚あたり2,000円のコストとなり見合わない
2. 各自治体の住民登録系システムの標準化が控えており、二重のコストとなってしまう
3. 令和6年3月1日から、全国の自治体どこでも、他自治体のものを含め戸籍証明の取得が可能となるため、コンビニ交付の需要がなくなると言われている

ユーザとしては、最後の3．が重要である。もちろん、1．2．についても大きな問題である。いずれにしても、行政サービスを支える情報システムに関する貴重な示唆を得た！

脱線したが、残存期間が1年1か月あった場合であっても無事にパスポートを更新できた。関係各位に深く御礼申し上げます。

1年以上日本にいない場合は非居住者になるとのこと。このカウントは本学人事部の説明によると、出国スタンプを押してもらった日は日本にいることになるため、その翌日から帰国スタンプを押した日を含む期間のこと：

• 3/31出国、4/1からカウント、4/1帰国の場合は1日の差で非居住者(*)
• 3/31出国の場合には3/31帰国のスケジュールを組めば居住者となる

所得税上の非居住者・居住者とは、渡航予定を見て(*)のようば場合には、出国以降所得税が課税されなくなる。

一方、住民税については1月1日に住民票がなければ、次の年度の住民税は非課税となる可能性があるが、課税するかどうかは地方自治体が決定する。具体的には次のようになる：2024年4月に出国する場合、2024年1月1日時点では日本に住所があるため、2023年分の所得をもとに住民税が課税される。一方、2025年1月1日時点では日本に住所がないため、2024年分の住民税は課税されない。したがって、2024年1月からはふるさと納税をしないことになる。

次のタスクは部局での承認である。私の場合は研究センター運営委員会での承認を取ることになる。事前に所長と相談したこともあり、特に異論なく承認された。一方、研究センターはメンバーの数が限られているため…。

同じような記事を2016年にポストしていたことに気付く。前回の在外研究は研究ドリブンで決定した。今回は環境を重視することとした。

• ヨーロッパ方面：多様かつ伝統ある文化に触れたい
• 治安：はっきりとは書けないがチェックポイントはすでに習得済み
• 物価：低ければ低いほど

本務先のシンポジウム2023でご登壇いただいた Bipin Indurkhya 先生はポーランド、クラクフにいらっしゃることを知っており、2023年9月の海外出張の折に立ち寄らせていただいた。

クラクフには世界遺産に1978年(！)に登録された Stare Miasto があり、ぜひもう一度訪れたいと思うようになった。同教授のご尽力でUniwersytet Jagielloński で受け入れていただけることとなった。今一度同教授に深謝申し上げる。

本学に転職を決めた理由の1つとして、サバティカルが制度化されていることがある。これによると、5年勤務後にその資格を有するとのことだ。ちょうど2023年度は本学での5年目にあたり、2024年4月からその制度に応募できることになる。このことを頭に入れ2023年度の研究活動を進めてきた。

毎年9月、事務担当から在外研究について確認があるのが通例となっているが、なぜか今年度は無かったため問い合わせ、可能性がある旨(つまり、予算を確保してもらう)担当部局と調整いただいた。関係各位に深謝申し上げる。

教訓：自分でアクティブに動かないと道は開けない